▼ ニュースのポイント
① DHLジャパンの集配車両と営業車両に「DRIVE CHART」を導入
② AIが交通事故につながるリスク運転を可視化して運転手ごとに運転傾向の把握が可能
③ 急減速・加速や速度超過、脇見などといった交通事故につながる危険シーンを自動検知
集配車両と営業車両に「DRIVE CHART」を導入
Mobility Technologies(MoT)が、DHLジャパンの集配車両と営業車両に「DRIVE CHART」を導入したと、1月6日に発表している。
DHLジャパンはこれまで集配業務を行う社員に対し、交通安全対策としてドライブレコーダーによる指導や、独自の社内研修・トレーニング制度などを実施してきたが、一段階上の安全運転を目指すために、AIが交通事故につながるリスク運転を可視化して運転手ごとの運転傾向が把握できる「DRIVE CHART」を導入した。
同ドライブレコーダーで取得したデータを活用することにより、各運転手の運転技術の定着度合いを定量的に検証し、交通安全対策にかかる各種プログラムを更新していく。
危険シーンを自動検知してドライバーの運転傾向を分析
「DRIVE CHART」はタクシーや走行距離の長いトラックなど、プロの現場で多く採用されている次世代AIドラレコサービスで、2022年1月時点で契約車両数は約3万台にも上っている。
ドライブレコーダー・ベースの専用車載機器に蓄積される各種データから、急減速・加速や速度超過、脇見などといった交通事故につながる危険シーンを自動検知し、危険運転因子を可視化することが可能。
これらによって、ドライバー自身が認識できていない危険運転に気づくことができることから、交通事故削減の効果が期待できる。
(画像はプレスリリースより)
Mobility Technologies プレスリリース
https://mo-t.com/news/Mobility Technologiesのプレスリリース(PR TIMES)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000120.000030664.html▼ 会社概要
Mobility Technologiesは、タクシー事業者などに向けた配車システムや、交通事故削減支援サービスなどを提供。移動の提供に携わる全てのヒトやモノが、安心・安全に移動できる世界の実現に向け、独自技術やサービスで貢献している。
会社名: 株式会社Mobility Technologies(英語表記:Mobility Technologies Co., Ltd.)
代表取締役社長:中島 宏
本社所在地:東京都港区六本木三丁目2番1号 住友不動産六本木グランドタワー16F